「新しい生活様式」確立のために働き方改革・生き方改革を真心込めてサポートいたします！

代表メッセージ

2011年3月の東日本大震災で甚大な被害を受けた日本は、国内重視から海外重視へと、企業活動の舵をを大きく切りました。その結果、国籍や国境を希薄化させるグローバリゼーションの深化によって、地理的な繋がりのみならず、あらゆる活動が様々なレベルでネットワーク状に連鎖していくこととなりました。

地球規模で変化が進みグローバル化が加速する中、突如として世界を襲ったのが新型コロナウイルスの感染拡大という未曽有のパンデミックでした。ネットワーク社会から一気にスタンドアローン社会に部分回帰せざるを得ない中、経済大国日本への期待と関心は相変わらず高いものの、結果的にＩＴ化の遅れ、脱炭素社会実現の遅れが世界に露呈されることとなりました。こうした混迷が続く社会情勢にあっては、各分野で新しい変化に対応できる人材の育成が急務であり、また同時に、個々人の自律的なワークライフバランス（ＷＬＢ）感覚とストレス管理能力を養うことが、我が国の喫緊の課題として浮上しています。

多様な価値観が混在するグローバル社会にあっては、共通のプラットフォームが求められており、倫理観に支えられたコミュニケーション能力に加え、必要なときに自らを自律的に修正し適応させる能力、変化に柔軟に対応できる心身の強靭さが不可欠です。 私どもは、こうした国際的ニーズに対応できる人材育成プログラム・研修プログラムをご提供してまいりましたが、コロナ禍というかつて人類が直面したことのない難局において、新たにストレス管理と健康増進に特化したオンライン健康プログラムのご提供を開始いたしました。さらに、コロナ禍終息後を見据えて、近い将来、オンライン・プログラムと連動した形のオフライン・プログラム（現地参加型プログラム）もご提供してまいります。

弊社は、コロナ禍で半ば強制的に始まった「新しい生活様式」の模索を大きなチャンスと捉え、働き方改革・生き方改革のサポートを通して経済・社会の構造改革を地方から推進することにより、個々人の生活の質（ＱＯＬ）向上と産業の国際競争力強化に貢献するとともに、人口減少・過疎化・空き家増加など地方が抱える地域コミュニティーの問題解決とSDGs達成にも積極的に取り組んでまいります。

地方発の国際的経済活動拠点の形成を促進する観点から、長い歴史と深い文化を有し、自然豊かで財政的にも安定した新天地「阿南」で、今まで以上にご満足いただけるサービスを目指します。

２０２３年１月吉日 　　
オフィスＭＡＯ 　　　　
代表取締役　大村 正樹　

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